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株式を長期保有することで、かえって損失が大きくなることはありませんか?

  • 執筆者の写真: 山木戸啓治
    山木戸啓治
  • 3 日前
  • 読了時間: 3分

技術革新の伸展、市場全体の生産性の向上を背景に経済が成長するイメージ図

「株式を長期保有することで、かえって損失が大きくなることはありませんか?」という質問を受けることがあります。  投資期間を長くするほど不確定要素も増えますので、運用成果がプラスまたはマイナスのブレが大きくなる可能性を否定できません。 しかし、上場企業の多くには、将来的な株式価値の増加を期待できる仕組みを持つ企業が少なからず存在すると考えられます。 企業のROE(自己資本利益率)が資本コストを上回る場合に、企業価値は拡大すると考えられます。 限られた資本でなるべくたくさんの利益を生める、「燃費」のいい企業に投資するのが原則です。企業経営の「燃費」を測る指標が、ROEと考えられます。 資本コストとは、企業が事業を営むにあたって、資金を調達する際に発生するコストのことです。資本コストを上回るROEを中長期に実現できると考えられる企業群を、ポートフォリオに組み込むことが重要です。 資産運用にあたっては、長期投資の持つメリットを、最大限活かすことが重要なポイントになります。 1つ目には、長期投資の持つメリットは、複利効果が得られることです。 投資資金を運用して得られた配当などを、更に運用して増やしてゆく複利の効果があります。投資期間が長いほど、複利効果も大きくなる傾向があります。 2つ目には、投資期間を長くすることで、運用成績の悪い時期と良い時期がならされ、平均的な収益率は安定する傾向があります。 3つ目には、長期的な視点で考えると、短期的な見方や時々の傾向に惑わされることがなくなります。したがって、近視眼的な損失回避のコストを抑制できます。 「投資信託を使って代表的な世界指数(MSCI World 配当込み 円ベース コスト年0.2%を前提)に20年投資したら、終了時期を1990年1月から2022年3月まで1カ月ずつずらし計387の期間で計算すると、平均で資産は4.3倍(年率7%強)に増えました」 (投資改革への3つの条件(日本経済新聞2022/7/3) 長期投資で大切なことは、株式市場が大きく下落した場合でも、運用を続けることができる状態にしておくことです。個人投資家は、ライフサイクルに応じて、投資可能な金額も時間も自由に決めることができます。一時的に損失を抱えても、すぐに必要なお金でなければ、時間を気にせず回復を待つことができます。  投資期間を長くするほど不確定要素も増える可能性があることを考慮して、長期投資に加えて積立投資・分散投資を行います。 長期投資・積立投資・分散投資を行うことで、失敗しにくい資産形成を実践することができるのではないかと考えられます。  技術革新の伸展、市場全体の生産性の向上を背景に、経済の成長力が高まると考えられます。景気循環にあらわれる好不況のサイクルが繰り返される中で、長期的に右肩上がりに経済が成長しています。 「経済にはサイクルがあり、悪い時もある。だが、長い目で見れば世界は良い方向に向かっている。技術革新があるからであり、ジョンソン・エンド・ジョンソンも、25年先を見据え研究開発に、最高水準の投資をしている」(J&Jホアキン・デュアトCEO日本経済新聞2022/6/30)   しっかりとしたキャッシュフローを生み出す実績のある優良企業でも、不景気の局面では株価は売り込まれる場合があります。優良企業の株価が不景気の局面で売り込まれるのならば、優良企業の株式を割安な価格で購入できるチャンスではないでしょうか。景気循環の不況局面の株式市場では、収益性が高く、景気変動に左右されにくい銘柄でも、下落する傾向があります。  定額購入法で長期投資をする投資家にとって重要なのは、景気循環に現れる好景気・不景気の影響ではなく企業成長の効果です。 資産形成のエンジンと期待する成長期待のある企業の株価が下落する調整局面では、定額購入法でつみたて投資を継続すべきです。

 「株式を長期保有することで、かえって損失が大きくなることはありませんか?」という質問を受けることがあります。

 投資期間を長くするほど不確定要素も増えますので、運用成果がプラスまたはマイナスのブレが大きくなる可能性を否定できません。しかし、上場企業の多くには、将来的な株式価値の増加を期待できる仕組みを持つ企業が少なからず存在すると考えられます。

 企業のROE(自己資本利益率)が資本コストを上回る場合に、企業価値は拡大すると考えられます。限られた資本でなるべくたくさんの利益を生める、「燃費」のいい企業に投資するのが原則です。企業経営の「燃費」を測る指標が、ROEと考えられます。

 資本コストとは、企業が事業を営むにあたって、資金を調達する際に発生するコストのことです。資本コストを上回るROEを中長期に実現できると考えられる企業群を、ポートフォリオに組み込むことが重要です。

 資産運用にあたっては、長期投資の持つメリットを、最大限活かすことが重要なポイントになります。

1つ目には、長期投資の持つメリットは、複利効果が得られることです。

投資資金を運用して得られた配当などを、更に運用して増やしてゆく複利の効果があります。投資期間が長いほど、複利効果も大きくなる傾向があります。

2つ目には、投資期間を長くすることで、運用成績の悪い時期と良い時期がならされ、平均的な収益率は安定する傾向があります。

3つ目には、長期的な視点で考えると、短期的な見方や時々の傾向に惑わされることがなくなります。したがって、近視眼的な損失回避のコストを抑制できます。

 「投資信託を使って代表的な世界指数(MSCI World 配当込み 円ベース コスト年0.2%を前提)に20年投資したら、終了時期を1990年1月から2022年3月まで1カ月ずつずらし計387の期間で計算すると、平均で資産は4.3倍(年率7%強)に増えました」

(投資改革への3つの条件(日本経済新聞2022/7/3)

 長期投資で大切なことは、株式市場が大きく下落した場合でも、運用を続けることができる状態にしておくことです。個人投資家は、ライフサイクルに応じて、投資可能な金額も時間も自由に決めることができます。一時的に損失を抱えても、すぐに必要なお金でなければ、時間を気にせず回復を待つことができます。

 投資期間を長くするほど不確定要素も増える可能性があることを考慮して、長期投資に加えて積立投資・分散投資を行います。長期投資・積立投資・分散投資を行うことで、失敗しにくい資産形成を実践することができるのではないかと考えられます。

 技術革新の伸展、市場全体の生産性の向上を背景に、経済の成長力が高まると考えられます。景気循環にあらわれる好不況のサイクルが繰り返される中で、長期的に右肩上がりに経済が成長しています。

 「経済にはサイクルがあり、悪い時もある。だが、長い目で見れば世界は良い方向に向かっている。技術革新があるからであり、ジョンソン・エンド・ジョンソンも、25年先を見据え研究開発に、最高水準の投資をしている」(J&Jホアキン・デュアトCEO日本経済新聞2022/6/30)

 しっかりとしたキャッシュフローを生み出す実績のある優良企業でも、不景気の局面では株価は売り込まれる場合があります。優良企業の株価が不景気の局面で売り込まれるのならば、優良企業の株式を割安な価格で購入できるチャンスではないでしょうか。景気循環の不況局面の株式市場では、収益性が高く、景気変動に左右されにくい銘柄でも、下落する傾向があります。

 定額購入法で長期投資をする投資家にとって重要なのは、景気循環に現れる好景気・不景気の影響ではなく企業成長の効果です。資産形成のエンジンと期待する成長期待のある企業の株価が下落する調整局面では、定額購入法でつみたて投資を継続すべきです。



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